ここまでで、仮想通貨（暗号資産）でトラリピ的トレードをすることのおおよそのイメージはできたと思います。
ただし、
「本当に利益が出るのか？」
「どれくらいの利益のイメージなのか？」
という疑問は当然あると思います。
このページでは、仮想通貨の繰り返し売買を過去の値動きに適用した場合、どのような損益になるのかを例示します。
なぜエビデンスが重要なのか
トレードの世界では、「いくらでも偽りの実績は作れてしまう」という問題があります。
・利益の出ている部分だけを切り取る
・画像を加工する
これでは、何の信ぴょう性もありません。
そのため本記事では、一定期間のデータに対して、この手法の売買ルールを適用して運用した結果を提示します。
検証方法も合わせて公開することで、結果の妥当性を外部の方でも確認できる状態にします。
つまり、必要なら、閲覧者ご自身でも信ぴょう性を確認できるということです。
チャートを見て、利益が出ているのかをアナログでカウントしても構いませんし、バックテストを外注しても良いと思います。
検証方法と検証結果
今回の検証では、以下の条件で行います。
全体の概要
投下資金や対象銘柄はドル建てで行います。これは、検証ソフトが日本円と相性が悪いためです。
・投下資金：25,000ドル（1ドル150円換算で3,750,000円ほど）
・対象銘柄：ビットコイン/米ドル、イーサリアム/米ドル（BTC/USDT, ETH/USDT）
・期間：2023年〜2025年（各1年ごと）
・使用ツール：MT5（メタトレーダー5）
・手法：仮想通貨の繰り返し売買（トラリピ的トレード）、「買い」のトレードのみ
※設定値： レバレッジをほとんどかけないことで、ほぼ現物と同じように取引できるロットや分割の値幅を設定（詳細な値は、各検証結果で掲載）
この検証は、過去の値動きに対して手法を適用し、損益を自動算出するバックテストです。
設定値の決め方や、なぜその利回りが算出されるのか？ は「第3回 手法編」以降で解説します。
検証結果
まずはビットコインの直近3か年の状況です。
テストに使用するデータやソフトウェアによって、ある程度の誤差は生じると思いますが、以下の図の通りです。
見方ですが、例えば上図の2025年で言えば、25,000ドルの資金を元手にしてレバレッジ1倍程度で運用したら、年間3,344ドルの利益が出て、年利換算は13.38％（3,344ドルの利益÷25,000ドルの開始残高）だったということになります。
結果の数値だけ見せられても、本当に検証したのか？ どんな設定でやったのか？ がさっぱり分からないと思いますので、MT5が吐き出した検証データを以下のページで掲載しておきます。
それでも雰囲気しかわからないかもしれませんので、最終的には自身でチャートでレートの往復回数などを調べてみると良いと思います。
ちなみにイーサリアムでトラリピ的な繰り返し売買をやった場合の直近3か年の成績は下図のようになります。
補足をいくつかしておきます。
・「含み損は利回りから差し引くべきではないのか？ 」と思われた方もいるかもしれませんが、ここで紹介している手法は、最終的に含み損が解消されることを想定していますので計算に入れていません。（トラリピ的な手法は買い下がりを行うので含み損は必ず発生します。）
・2023年と2024年および2025年で利回りに差があるのは、ビットコインの半減期（2024年）の前後であるからと思料しています。半減期到来後の方が取引が活発であったとデータ上は言えます。
・利回りの高さはあくまで私が自分の手法で、それを過去データに当てはめた場合という前提ですので、今後の利回りを保証するものではありません。またその利回りを実現した設定値や方法論などは、下記の検証データや以降の記事をご参照ください。
いかがでしょうか？
結論はシンプルです。
- 繰り返し売買は、値動きがあれば機能する
- ボラティリティが高い銘柄ほど収益性が高い
- 設定の工夫次第で、さらに収益性を高められる余地がある
つまり、値動きがある限り、この手法は機能します。
また、しっかりとした見極めが必要ですが、有望なアルトコインのなかにはビットコインやイーサリアムの運用成績を上回るものも存在します。
ただし、重要な注意点もあります。
ただ単に設定するだけでは不十分
同じ手法を使っても、結果は人によって大きく変わります。
なぜか？
それは、設計が違うからです。
・どの銘柄で仕掛けるか
・どの価格帯で運用するか
・どの資金量で分割するか
ここが適切に決まっていないと、同じロジックでも結果は大きく変わります。
次に確認すべきこと
ここまでで、この手法が機能する可能性が大いにあることはイメージできたと思います。
では次に、具体的にどう設計するのか？
それを解説します。
※なお、本記事の検証は過去データに基づくものであり、将来の成果を保証するものではありません。